東アジア地域はスマートフォン向けゲームの売上高が世界的に見ても高く、かつ今後の市場拡大も見込まれているため、今回の調査結果は気になるところ。この調査は日本、中国、韓国、台湾、香港を対象とし、現地企業へのヒアリング、関連市場の調査などによって国別動向や市場規模予測を算出しているという。
この調査における「スマートフォンゲーム」とは、ユーザーがスマートフォン上でプレイするゲーム全般を指し、ネイティブアプリだけでなく、ブラウザゲームや、タブレット上でプレイするゲームも含んでいる。
まず、東アジアのスマートフォンゲームの市場規模は、2013年に9,168億円に達し、前年比で191.3％と、大きな成長をしている段階にあることが分かった。この中で、日本が59.6％と最も大きな市場を有しており、市場規模は5,468億円。日本市場は対前年比で178.0％の成長を示している。
今後の予測として、2014年の東アジアのスマートフォンゲーム市場は1兆2,454億円に達し、対前年比で135.8％の成長率を記録するものとみられている。そして、2017年には2兆円規模に達するとの予測だ。
市場規模が拡大していくポイントの一つとして、ユーザー1人あたりの課金額の増加が挙げている。さらに、カジュアルゲームに加えて、課金性向が高いRPGなどのミッドコアゲームの普及が市場拡大を後押しすると考えられている。
日本については2013年時点で1,400億円規模と推測されるフィーチャーフォンゲーム市場などの需要を取り込みながら、スマートフォンゲーム市場が順調に成長していくと予想される。今や最新のゲームはスマートフォンばかりでリリースされているため、フィーチャーフォンゲーム市場の縮小が気になるところだが、1,400億円規模と、無視できない大きさだ。しかし、さらに縮小し、スマートフォンゲームへと移行する流れは確実なので、日本の市場の拡大余地はこの点だけを見ても十分にある。
なお、成長率が際立って高い台湾の2013年のスマートフォンゲーム市場は260億円だが、対前年比では520.0％と急成長を遂げている。台湾は人口が約2,340万人と日本と比べて少ないものの、一人に1台の割合でスマートフォンが普及している。非常に高い普及率のため、本来ならば市場規模が大きいはずだが、台北市による消費者保護法による規制によって、Googleは2011年9月からアプリの有料販売を中止していた。そのため、2012年までは市場の本格的な形成が行われてこなかった。しかし、2013年に政府が規制を解除し、同年2月にGoogleがアプリの有料販売を再開し、スマートフォンゲーム市場が一気に立ち上がった。今後も急成長が続くものと見込まれている。
台湾に続いて成長率が高い中国のスマートフォンゲーム市場規模は2,100億円。対前年比では247.1％だ。金額ではまだ日本に及ばない中国市場だが、スマートフォンの契約数は2013年に何と4億台を突破している。そして、スマートフォンゲームユーザーは3億人規模とみられている。今後さらに拡大することは間違いない。
ただし、中国市場は他の市場と違い、Google Playは実質的に提供されておらず、BaiduやQihoo360、UCWeb等、独自の課金決済機能を持つスマートフォンゲームプラットフォームが存在し、利用されているので、特殊な市場とも言える。日本のアプリを中国市場で展開するためには、他国に比べて厄介な問題が一つあることになる。
（CyberZ調べ）
【情報元、参考リンク】
サイバーエージェント/プレスリリース
